Webサイトのモバイル対応について

・日本国内でのインターネットの利用率と、使用されているデバイス(端末)について

総務省の平成30年度版情報通信白書によると、2017年での個人のインターネット利用率は80.9%となっています。

また利用端末の構成ではスマートフォンが59.7%で、57.9%のパソコンを上回っています。

そして各年代ごとの利用率を見てみると13歳から49歳までは限りなく100%に近く

​50代でも93%、60代でも83%となっています。

→◆総務省平成30年度版情報通信白書

地域別のインターネット利用率では、南関東・東海・近畿の順に高く

スマートフォンの利用率は南関東・近畿・東海の順に高くなっています。

​大都市圏ほど、インターネットの利用率及びスマートフォンの利用率が高くなっていると言えます。

・ECサイト利用時の使用端末

MMD研究所の2017年度版スマートフォン利用者実態調査によると、ネットショッピングをする際に

使用する端末に関して、利用者全体で一番多く使われているのが

スマートフォンで、その利用率は74%に上っています。

その次に多い端末はパソコンで、その利用率は38.6%となっていますので

​スマートフォンの利用率が突出しているのがよくわかります。

→MMD研究所2017年度版スマートフォン利用者実態調査

・Webサイトのモバイル対応について

・ホームページのモバイル対応

ホームページのモバイル対応とは、PC版用ホームページのままではスマートフォンの画面で非常に見にくくなる為、

スマートフォン用の表示を用意してあげること・・・となります。

その方法として

・レスポンシブウェブデザイン

ホームページ訪問者のデバイスに応じて表示を切り替える方式。

​専門的な知識が必要な為、制作会社に依頼することが多く、コストがかかりがち。

・動的配信

一つのURLでホームページ訪問者のデバイスごとに異なるHTMLをWebサーバーが

配信する方式。

CMS(コンテンツ・マネージメント・システム)が動的配信に対応していない場合、サイトの更新やデータの同期が

非常に複雑になってしまうという面があります。

・別々のURL(セパレートURL)

同じコンテンツをデバイス環境ごとに異なるURL、HTMLで

​配信する方式。データの管理が複雑になってしまうというデメリットがあります。

・モバイルファーストインデックスについて

・Googleの公式ブログではモバイルファーストインデックスについて次のように述べています。

(以下、Google Webマスター向け公式ブログより引用)

これまでGoogleのクロール、インデックス、ランキングシステムでは、主にデスクトップ版のコンテンツが使用されてきました。

その為、その内容がモバイル版と大きく異なる場合、モバイル検索ユーザーに問題が発生する可能性がありました。

モバイルファーストインデックスとは、、モバイル版のページをインデックスやランキングに使用し、

主にモバイルユーザーが探しているものを見つけやすくすることを意味します。

検索結果の提供に使用するインデックスは一つのままです。

メインのインデックスとは別の「モバイルファーストインデックス」はありません。

歴史的にデスクトップ版のコンテンツがインデックスされてきましたが、今後はモバイル版のコンテンツを使用していきます。

​(ここまで引用)

これまではPC版ホームページを基準にインデックスしていました。

ただし、スマートフォンから検索した際にモバイル対応しているホームページは検索順位を上げ、

モバイル対応していないホームページは検索順位を下げていました。

ここでいうモバイル対応の有無を「モバイルフレンドリー」といいます。

ちなみにホームページがモバイルフレンドリーかどうかは、このホームページでテストすることができます。

https://search.google.com/test/mobile-friendly?hl=ja

それに対し今後はスマートフォン用ホームページを基準にインデックスしていくということになります。

これによって次のようなホームページが影響を受ける可能性があります。

PC版サイトに比べてスマートフォン用のホームページのコンテンツが極端に少ないホームページ

ホームページのモバイル対応についての部分でも触れていますが、

ホームページのモバイル対応に関するコスト削減の為、主要ページのみをモバイル対応させ、

残りのページは対応していないというホームページが存在します。

こういったホームページは今後の検索順位において、不利益を被る可能性があります。

​つまりは、ホームページ全体を速やかにモバイル対応させる必要があるということになります。

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